マイクロソフトとビル&マリンダ財団のビル・ゲイツ会長は、2015年のテッドトークで、エボラに続く次のパンデミックの到来を予測し、我々世界はまだそのための備えができていないと指摘した。それから約5年。2020年に起こったコロナウイルスのパンデミックに際し、ビル&マリンダ財団は、コロナウイルスワクチン開発のために億単位の資金を提供することを発表した。ビル・ゲイツ氏はあるメディアインタビューで「コロナウイルスのためのワクチンができなければ、日常生活に戻ることはできない」と語っている。
現在、世界では150種類以上のコロナウイルスワクチンが開発途上にある。そのうちすでに臨床試験を始めたものが27種類あり、その中にビル&マリンダ財団が資金を投入しているアイノビオ・ファーマスーティカル社(米)やキュアバック(独)も含まれている。早いものでは、2020年秋以降の実用化を念頭に入れているところもあったが、数々の深刻な副作用の事例が発生し、治験の中断を余儀なくされたところも少なくない。しかし11月9日、アメリカの製薬大手企業のファイザーとバイオテクノロジー企業BioNTech SEが開発中の新型コロナウイルスワクチン「BNT162b2」が、約4万4000人を対象とした第3相試験で「90%を超える予防効果がある」という結果が出たと発表された。また、製薬大手モデルナも16日、約3万人以上の第3相試験で94.5%の有効性を確認したと発表した。インフルエンザのワクチンの有効性が3~5割程度と言われるなか、「90%超」に対して関係者の間で驚きが広がっている。これに関し、11月17日の衆院厚生労働委員会において参考人の宮坂昌之・大阪大名誉教授(免疫学)は、「現在の治験規模では、副反応リスクがどのぐらいあるかわからない。問題は安全性だ。」として、安易な期待の高まりに警鐘を鳴らした。
米国国防総省(DoD)は今夏、保健福祉サービス(HHS)と提携して5億個のApiJectワクチン注射器を購入したことを明らかにした。発送開始は2020年10月である。製造会社のWebサイトによれば、ApiJect注射器にはオプションのRFIDデバイスが付属しており、医療従事者が注射器のGPS位置を追跡し、使用済注射器のIDを記録できるようになっている。サイトには更に次のようなことが書かれている。「このアプリは、政府が選択したクラウドデータベースにデータをアップロードします。 集計された注射データは、健康管理者にリアルタイムの「注射マップ」を提供します。」
ApiJect社出荷風景( ApiJect Website)
国防総省はまた、注射器が「安全で実績あるワクチンが利用可能になったときに、COVID-19と戦うのに適したものである」とも述べている。1億3,800万ドルの契約において明記された目標は、「2021年に5億個を超えるプレフィルド注射器を生産すること」だ。
米国の全人口は約3億2,700万人にすぎない。つまり、このプロジェクトでは、米国民すべてを対象とするのに十分すぎるほどのコロナウイルスワクチンが生産されることになるわけだ。トランプ大統領は5月14日のインタビューで、「コロナウイルスワクチンは年度末には準備できるだろう。準備でき次第、軍を動員してワクチンを届けるつもりだ。非常に多くの人々に迅速に届けられるだろう。」と語った。 国の人口をはるかに超えるワクチン生産数、そして軍を動員しての接種は、このワクチンが全国民を対象としたものであり、強制的なものになり得ることを暗示するものではなかろうか。そして使用される注射器はGPSによる追跡ができるため、どこの誰に接種したかも容易に確認できるようになっている。
実用化にしのぎを削るワクチン開発大競争だが、本命のワクチンはもうとっくに完成しているという噂もある。本命のワクチンとは、ローカルな一時しのぎのものではなく、全世界に普及する共通の統一ワクチンのことだ。それを、上記のようなGPS探索機が付属した注射器を使ってどこの誰に接種したかを記録し、全世界のあらゆる国と人々を1人も漏らさずに網羅することにより、世界をウイルスの脅威から完全に救い出すという名目のものである。これを聞くと、ワクチンはこのパンデミックを収束させる素晴らしい解決策のように聞こえるが、本当にそれほどの効果のあるものなのだろうか?ワクチンの中身はいったい何なのか?
アロパシー医学、小児医学の分野を経てアメリカ合衆国国土安全保障省(DHS)及びアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁(FEMA)の対策部門で20年の経験を持つセレスティ・ビショップ・フォーラムは、このワクチンについてこう述べている。
「COVID-19ワクチンの主な原材料には、中絶した胎児の胎児幹細胞、ヒト化マウス、ヒト化植物が含まれています。ヒト化マウスとは、人間の血液、人間の臓器、人間の免疫システムを持つマウスであり、ヒト化植物とは、人間のDNAとたんぱく質を植物の維管束系に接種したものです。
セレスティ・ビショップ・フォーラム( Israeli News Live)
それから、DARPAハイドロゲルセンサーも使用されます。これは、ゼラチンの形態のナノ粒子であって、10年前から開発されているものです。このナノ粒子は、人間の皮膚に接種されると、一か所に集まり、人間の細胞を利用して(靭帯や骨を悪用して)成長を始めます。マイクロチップであれば取り出すことは可能ですが、これは人体と1つに融合して人体内部で成長していくため、取り出すことは不可能です。この結果、人体はAI、インターネットオブシングス(IoT)と一体となり、それ自体のコンピュータまたはデバイスのインターフェースとなります。」
これにより、その人体の持ち主である人間の意思とは関係なく、人体のあらゆる情報が自動的に発信され、それがその人間の近くにある、例えばスマホなどのデバイスがセンサとなって受信し、その受信した情報は役所や公衆衛生の専門機関へ送られることになるという。
「将来、老若男女問わず、このセンサを持つことが要求され、頭痛や喉の痛みで自身の病気に気づく前に、公衆衛生の役人がそれを最初に知ることになります。また、運動を適切にしているか、食事をきちんととっているか、何のサプリを摂取しているか、飲んでいる水に化学物質が含まれているか、薬を正しく摂取しているか、薬を摂取していないかなど様々なこともチェックされます。」
そして病気であると遠隔診断されれば、当人がそれに気づく前にいきなり役人が家に訪ねてきて、隔離施設へ連れて行かれるという可能性も出てくるというのだ。まるでひと昔前に見たSF映画の世界である。そんなことが本当にあるのだろうか。ところが昨年から今年にかけて、気になる事実が明らかとなった。今年3月にマイクロソフト社が取得した特許公開第WO/2020/060606号である。これは、4月22日に国際出願として認可された。
この国際特許の要約にはこう書かれている:「ユーザに提供されたタスクに関連する人体活動は、暗号通貨システムのマイニングプロセスで使用できる。 サーバは、サーバに通信可能に接続されたユーザのデバイスにタスクを提供することができる。 ユーザのデバイスに通信可能に結合された、またはデバイスに含まれるセンサは、ユーザの身体活動を感知することができる。 身体活動データは、ユーザの感知された身体活動に基づいて生成され得る。 ユーザのデバイスに通信可能に接続された暗号通貨システムは、身体活動データが暗号通貨システムによって設定された1つ以上の条件を満たすかどうかを確認し、身体活動データが確認されたユーザに暗号通貨を授与する。」
つまり、暗号通貨と引き換えに人間の毎日の身体活動を監視するチップが体内に挿入され、 条件が満たされた場合に、その人間が何かに使うことができる特定のボーナスを受け取るということだ。マイクロチップを人体に挿入するというアイデアは、今に始まったことではない。しかし、今回のようにマイクロソフト社がかかわっているというのは興味深い。特に、この特許に付与された公開番号の060606は偶然なのか、それとも狙ったものなのか。まるで、ヨハネの黙示録に書かれた数字666を示唆しているようだ。
また、小さき者にも、大いなる者にも、富める者にも、貧しき者にも、自由人にも、奴隷にも、すべての人々に、その右の手あるいは額に刻印を押させ、この刻印のない者はみな、物を買うことも売ることもできないようにした。この刻印は、その獣の名、または、その名の数字のことである。ここに、知恵が必要である。思慮のある者は、獣の数字を解くがよい。その数字とは、人間をさすものである。そして、その数字は六百六十六である。」
ヨハネの黙示録13章16節~18節
ここには、「すべての者に刻印を押させ、この刻印のない者はみな、物を買うことも売ることもできないようにした。」と書かれている。そしてこの刻印はその獣の名前であり、それは数字「666」であるというのだ。
2019年10月28日にニューヨークで行われたイベント201の会合に出席したビル・ゲイツ氏は、ある質問に答えて、誰がワクチン接種を受けたかを追跡する「デジタル証明書」について言及した。この「デジタル証明書」は、その人間のCOVID-19についての罹患歴、検査結果、そしてワクチン接種の有無を示すものである。7月26日のニューイングランド州の医学情報誌の新聞に、「ワクチン接種を拒否する者には、厳しいペナルティを課すべきだ」という内容の記事が載った。この記事によれば、ペナルティには仕事を失うことも含まれ得るという。そしてワクチン接種は、「強制的なもの、絶対的な要求」であるべきだと述べた。
8月6日のUSA Todayには、「すべての人にワクチン接種を要求して、COVID-19を打ち負かそう。これは反アメリカではなく愛国心だ」というタイトルの記事が載った。執筆者は、マイケル・レダーマン医学教授他2名である。これによると、アメリカがコロナウイルスとの闘いに打ち勝つ唯一の方法は、全国民にコロナウイルスワクチンを強制することである。それについて、医学的な理由での拒否は許容するが、宗教的な理由での拒否は許容しない。しかし、少なくともアメリカ国内人口の3分の1は、ワクチン拒否者だと言われている。そんな中、強制するにしても、さすがに手足を拘束してまでこれらの人々に無理やり接種するわけにもいかない。すると、アメリカ政府と社会はどのようにして予防ワクチン接種を確保できるのだろうか?答えは、数々のペナルティを課すことによってである。この記事には以下のようなペナルティが提案されている。例えば・・・
ワクチン拒否者は、税金控除の恩恵が受けられない、政府の給付金を拒否される。予防接種を拒否することによって自分自身と他人を危険にさらすことになるとして、喫煙者の場合のように高い保険料が課される。民間企業による雇用またはサービスを拒否される、子供たちは学校に出席することが拒否される。公共および商業輸送会社(航空会社、列車、バスなど)に乗車拒否される、予防接種の証拠なしには公立および私立の講堂に入場できない、などである。
オーストラリアのニュースメディア「THE CONVERSATION」は、8月6日、ワクチンの強制に関して以下のような記事を記載した(一部抜粋)。
COVID-19ワクチンは強制すべきか?これはワクチン拒否者にとって何を意味するのか? ・・・ワクチン接種を拒否した結果は?
・・・人はそれでもワクチン接種を拒否する権利を行使できるが、政府は他の権利と自由を制限することができる。
実際、(ワクチンを拒否することによって)他人の健康と生命を危険にさらした場合、これは旅行や学校や職場へのアクセスがなくなることを意味する可能性がある。同様に、ワクチン接種の拒否により、仕事や社会福祉の給付金が制限される可能性がある。
by クレア・ブリーン, THE CONVERSATION
現在、中国政府は、健康状態追跡アプリの使用を推奨している。上海では、人々は元通りの生活に戻りつつあるが、第2波の流行を防ぐために「キュア・コード」というものが使われるようになった。これはいわゆる、普通の社会生活を送るためのパスポートとして機能し、買い物で入店する際などに、客は自身が健康であることを示す緑のQRコードを店側に提示しなければならない。このコードは、いくつかの要因によって色が変わるようになっている。例えば、過去2週間前の旅行履歴などがそれに挙げられ、要注意と判断されれば、赤のQRコードが表示されて、その間は入店することができない。
スマホのQRコード( Amazing Word Ministries)
ある男性は、健康であるにも関わらず、旅行後2週間の自主隔離後、しばらく赤のQRコードが表示されてオフィスビルに入ることができず、職場に復帰することができなかった。しかも、いつどうなればコードが緑になるのかもわからず、相談する相手もいなかったと言う。幸いなことに、彼のコードは2、3日後に突然緑に変わったため、それ以来、普通の社会生活が送れるようになった。
このコードを分析した専門家は、このアプリにいったん登録すると、その登録内容は政府ではなく、警察に送られるようになっていると言う。しかも、アプリの説明には一切そのようなことは記されていない。なのにも関わらず、なぜ、犯罪者でもない一般の人たちの登録内容が、このアプリを推奨している政府ではなく、警察に直接送られるのだろうか?それを知ってか知らずか、インタビューに答えた店員や、しばらく職場復帰が阻まれた上記男性も、このアプリによって職場や店が安全なことがわかって良いと話す。
今後、ワクチンの実用化に成功すれば、ワクチン接種の有無も、このようなデジタルパスポートに追加されることになるだろう。今はスマホのアプリを使っているが、ワクチンによりセンサーが人体に挿入されることになれば、今後は何も持たなくても機械が人体から発信される情報を読み取って判断するようになる。それには、「ルシフェラーゼ」という発酵酵素が使われるという話もある。これは、発光物質が光を放つ化学反応を触媒する作用を持つ酵素の総称である。興味深いことに、この名称の由来は、聖書にある有名な堕天使ルシファーと同じ「明けの明星」という意味を持つラテン語である。なぜ悪魔の別名をわざわざ付けたのかはさだかではないが、このワクチンの中身、そして今後の行く末にさらなる不気味さを増すには十分すぎるほどであろう。
参考文献: The Bipartisan Press , BreakingIsra elNews , Amazing Word Ministries ,USA Today , THE CONVERSATION , Gigazine , 京都新聞 , 毎日新聞 , ApiJect